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健康食品の利用法

近年、消費者の健康志向の高まりを受て、店頭などでは「健康に良い」と称する様々な食品が販売されており、その市場は拡大の一途をたどっています。こうした状況の中、消費者が製品の効果や効能を過度に期待してしまう人や、不適切な利用により健康被害を受ける人も少なくありません。紀州の梅干専門店の梅干のように健康にいいと言われていても食べ過ぎると逆効果な場合もあります。 過剰な広告や宣伝は、消費者を煽るだけではないでしょうか?賃貸不動産にしても、敷金・礼金ゼロでも他のことで費用がかかるなど説明不足もいいところ。信頼のおける会社を見つけたいものです。そこで、このサイトでは健康食品の上手な利用法についてまとめてみました。ちなみに、日本では、「健康食品」=いわゆる健康食品+保健機能食品(特定保健用食品+栄養機能食品)と考えられています。

 

 

製品を選ぶ際に最も重要なのは、その製品の安全性といえるでしょう。健康のために良かれと口にしたもので健康被害を受けては意味が無いどころか本末転倒です。「いわゆる健康食品(保健機能食品以外のもの)」というのは、あくまでも一般の食品なので、安全性や有効性を確認する各種試験を行ったり、製造・販売について厚生労働省の許可を受けることは義務付けられていません。中には試験を実施した製品もあるのですが、ほとんどの健康食品は安全性や有効性に関する科学的な根拠があるかどうかわからないまま販売されているのが実情で、起こりうる悪影響なども明確にされていません。そのため行政機関が行う収去検査という、実際に販売されている製品を検査するもの、などの検査項目に該当しない限り、健康被害が起きるまで科学的な検査がされないものがほとんどといった現状なのです。

また、食品に医薬品成分を添加することは薬事法で禁止されているのですが、「いわゆる健康食品」として販売されている製品の中には、医薬品成分を含んでいたが故に、大変な健康被害を起こしたものもあります。このような違法な製品は、行政的には無承認無許可医薬品とされますが、事前に防ぐといったことはまれで、ほとんどの場合、検査をして初めて原材料の表示に記載されていない違法な成分が含まれていることが明らかになるのです。また、「いわゆる健康食品」の中には、カプセルや錠剤といった形状をしているものも多く販売されているのですが、カプセルや錠剤は一般的な形状をした食品に比べ特定成分を摂取しやすくなっており、簡単に健康被害を受ける量まで摂ってしまうというおそれがあるため、利用の際には特に注意が必要です。たとえ含まれている成分が日常的に食する食材に含まれる成分であっても、特定成分のみを凝縮した製品を利用する場合には、その摂取量に注意しなくてはならないと覚えておきましょう。



このように、「いわゆる健康食品」はイメージ先行で販売されていることが多いのが現状となっています。有効性を確認する試験の実施は義務付けられていないといった理由のため、うたわれている有効性に科学的な根拠があるかどうかは解らないのです。広告やインターネットなどで利用者の感想が記載されているものがありますが、こういった場合のものは「個人の体験談」であって科学的な有効性を証明するものではないことがほとんどです。また、「いわゆる健康食品」の利用と平行して医薬品を服用したり、生活習慣の改善を試みたりするケースもあるのですが、このような場合、得られた効果が本当に「いわゆる健康食品」によるものかわからない場合もあります。「いわゆる健康食品」に添加された素材は、産地や収穫された季節、製造工程などの影響で品質が左右されると考えるべきでしょう。そのため、仮に素材そのものが持つ有効性情報があったとしても、その情報を同じ名称の素材が添加された製品に安易に当てはめることはできません。ダイエットにお茶は効くといって、お歳暮ギフトでもらったお茶もそうか?っということです。製品に添加された素材の純度や有害物質の混入の有無により、製品の有効性は変わってしまうからです。「素材情報」と「製品情報」は必ずしも同じものではないということを覚えておきましょう。ちなみに、特定保健用食品は素材だけではなく、最終製品でもその有効性と安全性が評価されているという特徴があるので、消費者が安心して利用できる製品といえます。